しっかりお金を増やそうと思うと、 「収入」＞「支出」にする必要があります。 お金を増やすためには、まず天引きなどを利用して、強制貯蓄を実施しましょう。 つまり、「収入」－「支出」＝「……
＜毎月の収支を確認する＞ 節約？資産運用？投資？お金を増やす方法は色々思い浮かぶと思いますが、 最初にやっておくべきことは毎月の収支を確認することです。 自分が一番お金を掛けているこ……
年金を７５歳まで繰り下げると ６５歳受給額より８４％UPする。 といいようにも思えるが、 いいことばかりではない！ 国任せ、会社任せ、親任せから 自己責任で ……
「平成最後の年」は年金、医療、介護の“三位一体”の社会保障制度大改革が行なわれる。 団塊世代が75歳の「後期高齢者」入りし始める２０２２年には国の社会保障費支払いが急増し、 いよいよ財政が……
富裕層の多くは資産運用をしているので、資産を「ｒ」のペースで増やせます。 一般の人は、資産運用をせずに給与と預金に頼るため、 資産を「ｇ」のペースで増やしていくことになります。 ピケ……
ｒ＞ｇの実践 世界経済の成長を上回るリターンを目指す 数年前に世界的なベストセラーとなったトマ・ピケティ教授の「２１世紀の資本」と言う 本が話題になったのを覚えていますでしょうか？ ……
日本とアメリカの役員の給料制度違い スポンサードリンクアメリカでは「役員報酬は株式報酬制度」が普通なので会社は株主のために働いて 利益を最大化させることが当たり前です。 「そのため株……
厚生労働省が使ういわゆる「モデル世帯」の例で、受給額を考えてみます。 ４０年間、平均的な収入（賞与含む平均月収が４２万円）年収５００万円世帯 の会社社員として働いたとします。 厚生年……
失敗談 その１ 銀行のブランド、銀行の人が進めてくれるから安心、間違いないという思い込みから提案される商品を 短絡的に判断して買ってしまうこと。 大切なのは何に投資したか……
株価（かぶか）とは、当該の株式に関して、株式市場において実際に約定があった価格のこと。株価は一般に、長期的にも、短期的にも、また１日の内でも変動し、様々な値をとる。理論的には売買が成立したすべての価格……
投資信託自体の問題点も大きい １つ目は、小規模投資信託の乱立。日本の投資信託は約６０００本、 １本の平均残高はわずか約１６０億円、米国（約２２６０億円）の１０分の１以下、 スケールメ……
「日本のETF(上場投資信託)の使われ方はかなり独特です。」 ETF大手ウィズダムツリーのヨーロッパヘッドを務めるデビッド・J・アブナー氏は指摘する。 欧米では主要株式指数に連動するETF……
１９９０年当時、定額貯金に１０年預けた場合の年平均利回りは、８．６５％ 満期時の受取り額は税引き後でも１．７倍に増えていました。国民は堅実に働き、倹約して預貯金し励めば、安定した余生を過ごせたわ……
ＲＯＩＣが変える経営 日本企業は、株主と企業の関係について有識者が１４年にまとめた「伊藤レポート」を受け、 株主重視の経営へとかじを切った。そこでは自己資本比率（ＲＯＥ）８％が求……
「貯蓄から投資へ」の受け皿として期待される投資信託だが実態はあまり進んでいない。 日銀によれば２０１８年３月末時点の家計金融資産は約１８２９兆円。このうち投資信託の割合はわずかに４％。株式１０．……
では、金利上昇は投資商品にどう影響し、個人投資家はどう対応していけばいいのか。 米長期金利の上昇で利回り水準が高かった新興国投資に逆風が吹く、 「基準価額も株式・為替要因ともにマイナスとな……
多くの人が「投資はタイミングを見てやるギャンブル」を思っている。投資を教えている人たちも、ギャンブルだと思っている人が多いのが問題だ。根本的には投資というのは、やり続けていく、一定の資産をそれに振り向……
そもそも「配偶者控除」と「配偶者特別控除」とは？ 「配偶者控除」とは、所得のない、あるいは所得の少ない配偶者を持つ人の税金を安くする制度のこと。 「配偶者特別控除」とは、配偶者控除の設定してい……
独身男性は資産形成をするべき理由 何故独身男性は資産形成をしないといけないのか？ それはもはや給料が上がっていく時代ではありませんこの２０年で所得とは全然上がっていませんし、むしろ年収では……
